「海外赴任を打診されたけど、正直行きたくない。断ることはできるんだろうか？」
「海外赴任の希望は出していたけど、この国にはあまり行きたくない・・・」
「海外を希望しているけど、妻や子供の事情で行けない」
海外赴任の打診が来てしまったけど行きたくないとお悩みの方は、海外駐在は断ることは可能なのか？断ったらリスクはあるのか？転職しないといけなくなるのか？今すぐ知りたいですよね。
入社当時は海外赴任を承知していても、結婚したり、子供ができたり、マイホームを購入したりなど、途中で状況が変化して、入社当時とは事情が変わるケースも多々ありますよね
本記事では、海外赴任を拒否したいけど、最終的にどのような行動をとればよいか迷っている方に、海外赴任を断ったらどうなるか、どんなリスクがあるのか、どんな選択肢がとれるのかについて解説します。
～こんな人に向けて書いています～
- 海外駐在の打診があったが、行きたくないので拒否したい方
- 海外赴任を受け入れるかどうか迷っている方
- 今後海外に転勤の可能性がありそうな方
あなたが海外赴任を断りたい理由
海外赴任を拒否したい理由は人それぞれです。個人的な理由もあれば、どうしても断らざるを得ない理由まで、さまざまです。
代表的な理由を挙げてみます。
英語が話せない
そもそも英語が話せなければ、仕事の能力がいくらあっても、それを発揮できるか不安になります。もちろん生活するうえでも、とても不便な思いをすることでしょう。
赴任国によっては、英語だけでなく、現地語が必要なケースもあります。
海外駐在が決まってから実際に出国するまでに、仕事をしながら英語や現地語をマスターするのは至難の業です。
もっと早い段階で海外赴任が分かっていれば、こんなに悩まなくて済んだのに・・・と考える人がいてもおかしくありません。
赴任する国に不満がある
「ヨーロッパなら行ってもよいと考えていたが、まさか南アフリカとは・・・治安はそもそも大丈夫だろうか？」
「インドへの駐在の打診、生活が不便になりそう・・・」
赴任先の国によっては、どうしても行きたくない、気が進まないので拒否したいと思うのはごく自然なことです。
奥さんや子供を連れていけない
奥さんが仕事を辞めることが困難だったり、そもそも海外に行きたくない。あとは子供の現地での教育環境が悪いなど、奥さんや子供を連れていけない事情が発生すると、海外赴任を断りたくなります。
また同居の家族以外にも、自分の親や友人ともあえなくなることも、海外を拒否したくなる理由となるでしょう。
親の介護が必要
親の介護が必要な場合、海外に行っている場合ではありません。家族に健康上の懸念がある場合も同様です。
海外赴任のメリットは？
海外赴任をすることによって異文化に対する理解力が身についたり、英語などの語学力が向上する、マネジメント能力が向上するなどのメリットがありますが、多くの方が感じる大きなメリットは下記の2つです。
給与が増える
海外赴任をした場合、一般的に給与は1.5 ～2倍に上がります。もちろん会社の規模や職種、年齢、家族帯同の有無、赴任する国によってさまざまです。
それ以外にも、家賃を一部（または全部）会社が負担したり、車を貸与されたり、光熱費も会社が負担してくれたりなどしてくれるケースが多いため、支出が大幅に減ります。
もらう給与額が上がるうえに支出額も減るため、大きなメリットと言えるでしょう。
帰国後に出世できる可能性が高い
そもそも海外に赴任させるためには、国内の社員と比較して3倍程度という膨大な人件費がかかります。そのため、海外赴任をする人は、会社に期待をされている人材であることは間違いありません。
海外赴任期間中にはマネジメント能力がアップしたり、会社の経営層との接点ができてアピールできたりなど、順調に実績を重ねれば、帰国後には出世できる可能性が大いに高まるでしょう。
海外赴任を打診されたときの対応
海外赴任を打診された場合、とれる選択肢は3つです。
- 海外赴任を受け入れる
- 断る
- 断ったうえで転職する
1の「海外赴任を受け入れる」場合は何も問題はないのですが、2の「断る」場合と3の「断ったうえで転職する」について、以下に解説します。
そもそも海外赴任の打診は断れる？
海外赴任を会社から言われるタイミングですが、大きく3つのタイミングがあります。
- 打診（打診がなく、いきなり内示のケースもあります）
- 内示
- 辞令
そして、断ることができる可能性があるのは1の「打診」のときと、2の「内示」のタイミングです。3の「辞令」の段階では、断ることは困難です。
まず原則として海外への転勤を拒否することはできません。そもそも就業規則には「会社は転勤を命じることができる」という旨の規定が書かれている場合がほとんどであるためです。
正当な理由がある場合に限り「異動拒否」が認められるケースがありますが、正当な理由もなく異動を拒否した場合、業務命令違反と判断されて減給や降格、解雇などの懲戒対象になる可能性があります。
ただしあくまで一般的なケースであり、断ってどうなるかは会社によって違います。
中には海外赴任の辞令の拒否を受け入れる会社もあります。そして辞令を拒否した社員が、何事もなかったかのように仕事が続けられるようなケースもあります。こういうケースは比較的規模の大きい会社に多いです。
逆に、中小規模の会社では、正当な理由なしには断れないケースがほとんどです。断った場合、減給や降格、望まない部署への異動、最悪の場合は解雇など、なんらかの処遇を覚悟する必要があります。
海外赴任を断れるケースと断り方
正当な理由がある場合に限り異動拒否が認められるケースがあるのですが、「正当な理由」は以下のようなケースです。
- 要介護の親がいる場合
- 家族が重病で特定の病院でしか治療ができない場合
- 雇用契約で定めた以外の勤務地や職種への異動を求められた場合
会社によって対応が違うので、異動の拒否が認められるかはケースバイケースとなりますが、上記のような理由以外の場合、例えば「親が高齢のため病気がち」だとか「自分の子供がまだ幼い」といったような理由では拒否が認められない場合が多いです。
上記のような「正当な理由」に該当し、海外赴任を断りたい場合には、そのままストレートに自身の状況を伝えれば、海外赴任を断れる可能性が高いです。
逆に「正当な理由」と認められにくい理由で、海外赴任を拒否したい場合の断り方ですが、こちらもストレートに本心を伝えるのがベストです。ウソの理由を会社に伝えても、いずれボロが出てバレる可能性があります。
ただその際は、クビを覚悟で断らなければいけません。
実は僕の友人も海外赴任の打診を受けました。以下、僕の友人の体験談です。
僕の友人のYさんは50人くらいの規模の工場に勤めていて、彼が入社当時、工場は本社1つのみで別拠点もなかったため、転勤の可能性はゼロでした。
ところが、いわゆる「リーマンショック」で大減産になり、それをきっかけにベトナムに子会社を設立したそうです。
最初の5年間は若手社員が赴任していましたが、その後にベトナムへの赴任を会社から打診されたそうです。
奥さんも連れて行っていいよとのことであったのですが、奥さんと相談した結果、ベトナムに行くのを拒否され、またマイホームも買ったばかりだったため、悩んだ末にベトナム赴任を断ることにしたそうです。
Yさんの場合、入社後に就業規則が変わり、「会社からの異動の指示について、特別な事情がない限り断ることができない」という旨の文言が追加で書かれました。
変更された就業規則を承諾した覚えはないそうですが、会社から「どうしても行ってくれ」という指示に対し、Yさんは断り続けたため、解雇はされなかったのですが、結局会社に居づらくなってしまい、退職をしてしまいました。
居づらくなった理由として、マネージャーからリーダーへ降格になったことに不服だったのと、後任でベトナムに行くことになった社員に申し訳なかったためとのことでした。
入社当時に「海外赴任の可能性あり」のような条件の会社に入社していたのならまだしも、Yさんのように途中から海外拠点ができたケースでは、なんともやりきれない気持ちですね・・・。
ただし救いだったのは、奥さんが「仕事をより家族を選んでくれた」と感じ、転職の際にものすごく応援してくれたことだったそうです。
海外赴任を断った場合のリスク
正当な理由なしに海外赴任を断って、仮に了承されたとしても、以下のようなリスクがあります。
出世が遠のいてしまう
正当な理由なしに断った場合、今後の昇進が難しくなることは大いにあり得ます。
会社に期待をされ、海外への駐在を打診されたにもかかわらず、それを断るということは、言ってみれば“社命に背く”ことになるため、昇進が遠のいてしまうのもやむを得ないでしょう。
上司との関係性がこじれる
海外赴任を拒否したことで、今まで築いてきた上司との関係が悪化する可能性は十分に考えられます。
そうなってしまった場合、日常の業務にも影響を与えてしまいます。
会社に居づらくなってしまう
僕の友人Yさんの話をしましたが、居づらくなる一番の要因は、「あなたの代わりに海外赴任になる人に申し訳が立たない」ことです。
あなたの代わりに行く人が「ぜひ行かせてください」というスタンスであれば良いのですが、しぶしぶ了承した場合、やはり申し訳ない気持ちが発生してしまいます。
また、色んな社員が海外赴任に行っている中であなただけ断った場合、「あの人だけ転勤しないなんて不公平だ」のように周りから思われることがあるのも、居づらくなる要因です。
海外赴任を断った上で転職する場合
海外赴任を断った場合、そのまま今の会社で頑張るパターンと、別の会社に転職するパターンがあります。
海外赴任を断ったことで、昇進の見込みが薄くなったり、上司とうまくやっていくことが難しくなったりした場合には、いっそのこと転勤がない新しい会社へ転職した方が、かえって今後のキャリアに好影響です。
今の会社があなたのすべてではありませんよ！海外赴任を打診されるあなたなら、転職先はいくらでもあります！
転勤のない会社へ転職を決意したら、かならず転職サイトへの登録をしておくべきです。
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また転職エージェントに登録すれば、求人案件の紹介はもちろん、経験豊富なキャリアアドバイザーから転職の方向性のアドバイスももらうことができます。また最短での転職を目指すことが可能です！
僕も転職の際には転職サイト1社と、転職エージェント2社に登録して、効率よく就活ができました
ちなみに、転職サイトを使うべき人と転職エージェントを使うべき人の違いを簡単にまとめました。
（転職サイトを使うべき人）
- キャリアアドバイザーにせかされる心配がないため、マイペースに転職活動したい人
- 今すぐの転職でなく、まずはじっくり検討したい人
有名どころでは「リクナビNEXT」が代表です。
（転職エージェントを使うべき人）
- 転職の意志が固く、なるべく早期に、確実に転職したい人
- キャリアの相談や応募書類、面接に関するアドバイスがほしい人
- 企業との面接日程の調整などのスケジュール管理を行なってほしい人
「リクルートエージェント」や「doda（デューダ）」などが有名です。
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まとめ
本記事では海外赴任を断ったらどうなるかを中心にお伝えしました。
あらためてですが、もし海外赴任を断る決断をしたとしても、それはそれでいいと僕個人は思います。今の会社があなたの全てではありませんし、断ったとしても他に選択肢はいくらでもあります！
今後のあなたのキャリアやライフプランを十分に考えて、納得がいく決断をぜひともしましょう！
（もし会社を辞める決心がついて、でも辞めるに辞められない状況の方は下記の記事を参考にしてください）
